子どもの発達に気になる点があっても、診断がつかない「グレーゾーン」と呼ばれる状態にあるご家庭は少なくありません。
我が子の個性を受け入れつつも、将来への不安や育てづらさを感じたとき、多くの親御さんが「療育」に関心を持たれます。
今回は、公的療育と民間療育の違いや、それぞれのメリット・デメリット、費用感についてご紹介します。特に「公的療育が合わなかった」と感じている方に向けて、民間療育を選ぶ理由についても詳しく解説していきます。
公的療育とは？メリットと限界
公的療育とは、市区町村が運営・支援している療育サービスのことです。児童発達支援センターや保健センターなどで行われるもので、発達の遅れや特性がある子どもに対し、遊びや学びを通じて支援を行います。
メリットとしては、利用料金が非常に安く、自治体によってはほぼ無料で受けられるケースもあります。専門職による評価や定期的な相談支援もあり、地域に根ざした安心感があります。
一方でデメリットもあります。希望者が多いため、申し込みから実際の利用までに数か月待ちとなることも。また、診断がついていないグレーゾーンの子どもは、支援の対象外になる場合もあり、「断られた」という声も少なくありません。支援内容も一律で、子どもの特性に合わせた柔軟な対応が難しい場合もあります。
民間療育とは？選べる自由と柔軟性
一方、民間療育は企業や個人が運営している療育サービスです。近年は発達支援に特化した教室や学習塾、個別セラピー、SST（ソーシャルスキルトレーニング）を提供する施設も増えており、内容は多岐にわたります。
最大のメリットは、自由度の高さと柔軟な対応です。子どもの特性に合わせてカリキュラムを組んだり、1対1でじっくり向き合ってもらえるなど、質の高い支援が受けられます。また、公的支援では対応が難しい年齢（小学生以上）にも対応している場合が多く、継続的なサポートが可能です。
特に「診断がついていないけれど育てづらさを感じる」「集団療育が合わない」などの場合、民間療育が選択肢となることが増えています。
費用の比較：公的療育と民間療育
療育を選ぶ上で気になるのが費用面です。以下に、一般的な費用感を比較してみましょう。
| 項目 | 公的療育 | 民間療育 |
|---|---|---|
| 費用 | 月0〜5,000円程度 | 月20,000円〜100,000円超 |
| 利用頻度 | 週1〜2回 | 週1〜5回（柔軟に設定可） |
| 対象年齢 | 主に未就学児 | 幼児〜高校生まで可能 |
| 個別対応 | 限定的 | 可能（マンツーマンあり） |
| 待機期間 | 数週間〜数か月 | すぐに利用可能な場合あり |
民間療育を選ぶときのポイント
民間療育を選ぶ際には、いくつかの注意点があります。
- 講師の資格や経験を見る（臨床心理士・言語聴覚士など）
- 見学や体験授業があるかを確認する
- 契約内容をよく読む（解約や料金体系など）
- 子どもとの相性を最重視する
最終的には、通わせてみて「子どもが前向きに取り組めるか」が最も大切です。
まとめ：選択肢を広げて、今できるベストを
公的療育が合わない、もしくは受けられないとき、それは親として大きな不安や焦りにつながります。しかし、「今すぐできること」として、民間療育という選択肢を持っておくことは、子どもにとっても親にとっても大きな助けになります。
費用は確かにかかりますが、子どもの成長の可能性を広げるための「未来への投資」と考えてみるのもひとつの視点です。何より、親が前向きになることで、子どもの笑顔が増える。そんなサポートのひとつとして、民間療育を検討してみてはいかがでしょうか。
みなさん！！
子育てを楽しみましょう！！
